コラム

腰部脊柱管狭窄症の手術方法|成功率や費用、術後の回復期間を解説

腰部脊柱管狭窄症と診断され「手術をすれば本当に良くなるのだろうか」と不安に感じる方は少なくありません。手術の成功率は、70〜80%と報告されていますが、一方で神経損傷などの合併症リスクや再発の可能性もあります。

この記事では、腰部脊柱管狭窄症の代表的な手術方法の特徴をはじめ、成功率や費用の目安、術後の回復までの流れをわかりやすく解説します。手術を検討する際に、納得して治療法を選ぶための参考にしてください。

当院では、腰部脊柱管狭窄症をはじめとした整形外科疾患に対し、丁寧な診察とわかりやすい説明を心がけています。不安な症状がある方も安心してご相談いただけるよう、以下の記事で診察の流れや受付方法を詳しくまとめています。
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記事監修:川口 慎治

大室整形外科 脊椎・関節クリニック 医師

経歴: 徳島大学医学部卒業後、洛和会音羽病院に勤務
京都大学医学部整形外科学教室入局
学研都市病院脊椎脊髄センター勤務
2023年より 大室整形外科 脊椎・関節クリニック勤務

専門分野:脊椎・脊髄外科

資格:
日本専門医機構認定 整形外科専門医
日本整形外科学会認定 脊椎脊髄病医
日本脊椎脊髄病学会認定 脊椎脊髄外科指導医
日本脊椎脊髄病学会認定 脊椎脊髄外科専門医

腰部脊柱管狭窄症の主な手術方法

腰部脊柱管狭窄症の主な手術方法について、以下の3つを解説します。

  • 除圧術
  • 固定術
  • 内視鏡手術

除圧術

除圧術は、腰部脊柱管狭窄症の手術の中でも一般的に行われる方法です。脊柱管内で神経を圧迫している骨や靭帯の一部を削り、神経の通り道を広げることで症状の軽減を目指します。主に歩行時のしびれや痛みが強い場合に検討される手術です。

背中を切開して直視下で行う「開放手術」と、より小さな切開で行う「顕微鏡下手術」があり、症状の範囲や進行度によって方法が異なります。身体への負担が少ない(低侵襲)術式で、安定性が保たれている脊椎に適しています。加齢などで再び狭窄が起こることもあるため、術後の経過観察が重要です。

固定術

固定術は、腰部脊柱管狭窄症のうち、脊椎のぐらつき(不安定性)を伴う場合に行われる手術です。圧迫の原因となる骨や靭帯を除去した後、スクリューやロッド、ケージなどの金属を用いて椎骨同士を固定し、脊椎の安定性を保ちます。これにより、神経への再圧迫や変形の進行を防ぐことができます。

固定術には「後方固定術」や「椎体間固定術」などの種類があり、患者さんの状態に合わせて方法が選ばれます。除圧術と比べて手術時間が長く、出血量も多くなる傾向がありますが、脊椎のぐらつきが強い症例では再発防止に効果が期待されます。術後はリハビリを行い、徐々に日常生活へ復帰します。

内視鏡手術

内視鏡手術は、腰部脊柱管狭窄症に対する低侵襲手術の一つです。皮膚を1~2センチほど切開し、内視鏡カメラを挿入してモニター映像を見ながら、神経を圧迫している骨や靭帯を取り除きます。傷口が小さいため、出血量が少なく、筋肉へのダメージも最小限に抑えられるのが特徴です。

内視鏡手術と、従来の低侵襲手術の比較をした研究では、内視鏡手術で出血量や術後排液量が少なく、術後の痛みが低い傾向があると報告されています。手術範囲が限られるため、狭窄が広範囲に及ぶ場合や、脊椎の不安定性を伴うケースでは適応とならないこともあります。患者さんの症状や画像所見をもとに、担当医が適切な手術法を判断します。

それぞれの方法にはメリットと注意点があり、症状の程度や年齢、全身状態に応じて適した手術法が選ばれます。

腰部脊柱管狭窄症の手術成功率

腰部脊柱管狭窄症の手術成功率について、以下の2つを解説します。

  • 成功率の目安は70~80%
  • 手術による症状改善の目安

成功率の目安は70~80%

腰部脊柱管狭窄症の手術における成功率は、70~80%と報告されています。「成功」とは、手術が終了することだけではなく、足の痛みやしびれの軽減、歩行距離の延長などにより生活の質が向上することを指します。成功率は目安であり、条件により変わります。成功率に影響を与える因子は以下のとおりです。

  • 症状の程度
  • 期間
  • 年齢
  • 合併症の有無
  • 手術歴(初回手術か再手術)

手術後の長期的な経過も重要です。手術後4年の時点で70%の患者さんが症状の改善を維持していると報告されています。経過に伴い再発する可能性もあるため、治療目標を主治医と相談しましょう。

腰椎椎間板ヘルニアによって足の付け根や下肢に痛みが出るケースも多く見られます。以下の記事では、足の付け根が痛む原因や治療法、日常生活での対処法について詳しく解説しています。
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手術による症状改善の目安

手術の主な目的は、神経の圧迫を取り除き、痛みやしびれを軽減することです。手術によって、以下の症状改善が期待できます。

  • 歩行能力の改善:間欠性跛行(かんけつせいはこう)が和らぎ、連続歩行距離が延びる
  • 足の痛みやしびれの軽減:立位や歩行時の放散痛やしびれが軽減する
  • 日常生活の質の向上:買い物や散歩、趣味を再開できる

症状の変化には個人差があり、基礎疾患や期間などにより異なります。近年は内視鏡を用いた身体への負担が少ない手術も進歩しています。低侵襲手術と内視鏡手術の比較では、いずれの術式でも症状は改善したと報告されています。内視鏡手術では身体への影響が軽減されるため、術後の痛みは少ない傾向とされています

術式の選択は、症状や全身状態に合わせて主治医と相談しましょう。

腰部脊柱管狭窄症の手術別の費用目安

腰部脊柱管狭窄症の手術費用は、術式によって大きく異なります。3割負担の場合の目安は、以下のとおりです。

  • 除圧術:約20~40万円
  • 固定術:約60~85万円
  • 内視鏡手術:約25~30万円

除圧術は、一般的に行われることが多い手術で、費用が抑えやすく入院期間も短い傾向があります。身体的・経済的な負担が軽減しやすい点が特徴です。固定術は、背骨を金属で安定させるため、インプラント材料費などが加わり費用が高くなる傾向があります。術後の経過や回復期間には個人差があり、除圧術よりも入院期間が長くなる場合もあります。

内視鏡手術は小切開で行うため、身体への負担が少なく入院期間が短く済むこともありますが、適応できる症例が限られます。治療費は保険適用や自己負担割合、入院日数などで変動するため、事前に治療費の確認をすることをおすすめします。

腰部脊柱管狭窄症の手術を考える前に知るべき3つのこと

腰部脊柱管狭窄症の手術を考える前に知っておくべきポイントとして、以下の3つを解説します。

  • 神経損傷や感染症などの合併症の可能性
  • 手術を受けるべきかの判断基準
  • 高額療養費制度

神経損傷や感染症などの合併症の可能性

腰部脊柱管狭窄症の手術は合併症が起こる可能性があり、手術前に術後合併症を理解しておくことが大切です。主な合併症は以下のとおりです。

  • 神経損傷:足の麻痺やしびれが悪化する
  • 感染症:創部に細菌が入り化膿する
  • 硬膜(こうまく)損傷:脳脊髄液が漏れる
  • 血栓症:下肢の静脈に血栓ができる

術式に特有のリスクもあります。除圧術では脊椎の安定性が損なわれる場合があり、固定術では隣接する椎間へ負担がかかる可能性があります。合併症を減らすため、手術は清潔な環境で慎重に行い、標準的な抗菌対策や血栓予防も実施します。

長期の圧迫で傷んだ神経は完全には回復しないため、術後もしびれが残る可能性もあります。症状や不安は、主治医と共有しながら対策を進めましょう。

手術を受けるべきかの判断基準

腰部脊柱管狭窄症の治療は、まず手術以外の「保存療法」から始めるのが一般的です。手術は保存療法で効果が見られない場合に行われます。手術を検討する目安は以下のとおりです。

  • 保存療法で改善しない
  • 5分以上歩けない
  • 痛みやしびれで日常生活に支障がある
  • 麻痺徴候が出ている
  • 排尿障害がある

麻痺や排尿障害は回復しにくい傾向があるため、早めの治療が推奨されます。受診時は、症状の推移と生活への影響を具体的に伝えましょう。医師の説明を理解し、自身の治療目標を共有したうえで納得できる治療法を選びましょう。

腰椎椎間板ヘルニアは、症状の進行度によって対処法が大きく異なります。以下の記事では、症状レベル別の特徴や治療法について、医師の視点から詳しく解説しています
>>腰椎椎間板ヘルニアの症状レベル別の特徴!治療法も解説

高額療養費制度

手術費用への不安がある場合は、高額療養費制度の活用を検討しましょう。医療費の負担が過度にならないよう設けられた公的制度です。1か月の自己負担額が、年齢や所得で定めた上限を超えた分は払い戻されます。主なポイントは以下のとおりです。

  • 年齢や所得に応じた1か月の自己負担額の上限が設定されている
  • 窓口で超過分を支払っても後日申請で還付される
  • 限度額適用認定証を事前に準備する

制度を利用する際は、入院や手術の決定後、加入している健康保険へ「限度額適用認定証」を申請し、病院窓口に提示してください。窓口で提示すると自己負担は上限までとなります高額療養費制度により、経済的負担が軽減することで治療に安心して取り組むことができます。制度の詳細や手続きは院内窓口で相談できます。

入院から治癒までの一般的なスケジュール

入院から治癒までの一般的なスケジュールを解説します。

  • 手術から退院までの期間
  • リハビリテーションの進め方
  • 仕事や趣味に復帰できるまでの期間

手術から退院までの期間

入院期間は、術式や患者さんの回復状況によって変わります。身体への負担が少ない術式ほど、入院期間は短くなる傾向です。入院日数の目安は以下のとおりです。

  • 内視鏡手術:入院3〜6日
  • 固定術:入院5〜10日

手術当日はベッド上で安静に過ごしますが、術後に横になっている時間が長いと、足の筋力が落ちたり血栓ができやすくなったりします。翌日からリハビリを始め、術後の合併症を防ぎ回復を促します。入院中は点滴や内服で痛みを調整し、段階的に活動量を上げていきます。

着替えやトイレ、食事など日常動作が安全に行えるようになると退院できます

リハビリテーションの進め方

手術後のリハビリテーションは、手術を成功させるために不可欠です。手術で神経の圧迫を除き、リハビリテーションで弱った筋力や身体の硬さを整えることで回復につながります。リハビリテーションの主な目的は以下のとおりです。

  • 改善した神経機能を保ち、筋力と柔軟性を取り戻す
  • 腰に負担の少ない動作を学び、痛みを軽減する
  • 体幹の筋肉を鍛え、脊椎を安定させて再発を抑える

入院中のリハビリテーションは、手術翌日から理学療法士が担当します。患者さん一人ひとりの状態に合わせた計画を作成し、段階的に進めます。最初はベッド上の運動から始め、徐々に座位や立位、歩行練習へと移行します。

退院後は外来通院でのリハビリテーションの継続が一般的です。自宅で行う筋力トレーニングやストレッチの指導を受け、習慣化を目指しましょう。研究では手術後の身体機能の改善に伴い、精神状態や社会生活機能の向上も報告されています。リハビリテーションの継続が、生活全体の質の向上につながります

以下の記事では、椎間板ヘルニアの方におすすめのストレッチ方法や、実践時の注意点について詳しく解説しています。
>>椎間板ヘルニアのストレッチ方法|症状を和らげるポイントも解説

仕事や趣味に復帰できるまでの期間

仕事や趣味への復帰時期は、身体の回復状態や活動内容で大きく異なります。主治医の許可を得てから再開してください。復帰時期の目安は以下のとおりです。

  • デスクワーク:術後4〜6週間を目安に段階的に再開する
  • 立ち仕事:術後2〜3か月を目安に勤務時間を徐々に延ばす
  • 力仕事・肉体労働:術後3〜6か月は重作業を避ける
  • 家事・買い物:退院後すぐに開始できる場合が多い
  • 車の運転:術後4週間以降、疼痛や薬の影響を確認して判断する
  • ウォーキング:術後1か月頃から徐々に距離を延ばす

復帰は主治医や理学療法士と相談しながら、段階的に行いましょう。術後は前かがみ、身体のひねり、重い物の持ち上げを避け、職場復帰は短時間勤務や業務調整から始めると、負担が少なくなります。手術後でも再発や症状悪化の可能性は残ります。

再発リスクを低減するには、継続的なリハビリテーションや正しい姿勢の維持、体重管理が重要です。復帰時期や作業制限は主治医・理学療法士と相談し、自身のペースで活動範囲を広げていきましょう。

まとめ

手術の成功率は70〜80%と報告されており、多くの方が痛みの軽減や歩行能力の改善など、生活の質の向上を実感しています。どんな手術にも合併症のリスクや再発の可能性もあり、術後のリハビリテーションや生活習慣の工夫が回復には欠かせません。

不安や疑問があれば、一人で抱え込まず医師に相談しましょう。手術による身体への影響や費用、術後のリハビリテーションなどを正しく理解したうえで納得できる治療を選ぶことが、安心して治療を受けることにつながります。

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